こんにちは。
今日は、今更聞けない、ブロックチェーンとビットコインの仕組みについてわかりやすく説明しようと思います。
この記事を見終わる頃には、他人に説明できる位、詳しくなっていると思いますので、ぜひ最後までご覧下さい。
今や自動車分野では時価総額がトヨタを抜いて世界トップになったアメリカのテスラ・モーターズの社長、イーロン・マスクは、テスラ社の資産の８％である約１６００億円相当のビットコインを購入したというビッグニュースが世界を驚かせました。
さらに、アップル社もビットコインを購入しようとしている動きがあり、今後、世界中の企業がビットコインの購入に動き出そうとしているという見方もあります。
さらに、欧米では、「資産の５〜１０％は仮想通貨を組み入れるべき」といった論調も急に増えてきています。
そもそも何故、世界中の富裕層や権力者などがビットコインを手に入れようとしているのでしょうか？
なぜ資産としての価値を持つとして注目されているのでしょうか。
このあたりを知らないで、「ビットコインが盛り上がってるから。」などの短絡的な理由で仮想通貨トレードをしている方も少なくないのではないでしょうか？
投資をするのであれば、その仕組みをよく理解するのが、あるべき姿です。
では、そもそもなぜ、ビットコインは、「資産」としての価値を持っているのでしょうか？
今日は、ビットコインが「資産」として価値を持つ理由、また、ビットコインに潜む危険性、その両方に焦点をあてて、丁寧に解説いたします。
お金には、物やサービスと交換できる「交換機能」、値段がいくらという物差しの役割を持つ「価値尺度機能」、将来にわたり蓄えておける「価値の保存」の３つの機能があります。
現在のビットコインにおいては、価格が大きく変動するので、物の購入には向いていないとい、つまり「交換機能がない」という意見がありますが、ごもっともだと思います。
しかし、ビットコインは「価値の保存」について法定通貨を凌ぐという見方もあり、これが「ビットコインは安全資産の一つになる」と注目されている所以になります。
この点、ピンとこない方に向けて丁寧に説明いたします。
円やドルなどの法定通貨の場合、各国の中央銀行、例えば日本であれば日本銀行があり、これらの中央銀行が、ただの紙切れである紙幣に「お金」という「信用力」を与えています。
そして、人々は、ただの紙切れに「価値がある」と信じています。
また、中央銀行は「金融政策」によって市場に出回る通貨量や金利を上下させて経済をコントロールしています。
ここでポイントであるのは、経済は中央銀行のコントロール下にあるということです。
一つの組織などが何かをコントロールしていて、人々がその仕組みを信用したり依存している仕組みを「中央集権」と言い、何かしらの権威や権力をトップとしたピラミッドの中で人々は支配されています。
昔の日本では、天皇・朝廷や幕府、仏教と言った権力をピラミッドの頂点にして、中央主権的な国家運営をしてきました。
ヨーロッパでは、絶対王政と言って国王が全ての権力を掌握したりキリスト教を中心とした中央集権的な仕組みがありました。
この「中央集権」という言葉は、ビットコインを本質的に理解するためのキーワードです。
中央集権型のシステムの弱点はピラミッドの頂点が壊れると、ピラミッドが丸ごと崩壊するということです。
江戸幕府は、徳川家という武士の頂点が政権を新政府軍に明け渡したことで、武士の時代そのものが終了しました。
フランスでは、国王ルイ１６世が処刑されたことで、絶対王政が終了しました。
みなさんが勤めている会社も中央集権的なシステムの一つです。
トップが腐ってくると、会社そのものが狂ってきますよね。
ここで、お金の話に戻しましょう。
先程伝えた、中央銀行では、世の中に出回るお金を管理しています。
よくよく考えてみて欲しいのですが、中央銀行のコンピューターのセキュリティが突破されて世の中に流通する貨幣の総量が分からなくなったらどうでしょうか？
みなさんが預けている銀行のシステムがハッキングされ、皆さんが預けている金額がいくらか分からなくなったらどうでしょうか？
世の中は大混乱しますよね。
インターネットに支えられた中央集権的な社会というのは、常にセキュリティが突破された時に混乱を招く仕組みとなっています。
こうした中央集権的に管理されている、例えば銀行の仕組みや会社を信用していると、その仕組みが崩壊した時に全てが崩れ去ってしまうこととなります。
にもかかわらず、日本銀行や自分の取引銀行のセキュリティは突破されないと「信用」しています。
でも、よくよく考えると、これって不安定で脆弱な仕組みじゃないですか。
これがビットコインの根本的な思想・哲学です。
ビットコインの根本的な哲学は、こうした「中央集権型」とは対極的に「分散型」と言われています。
何を分散しているかというと、取引を記録する「台帳」を分散しているイメージです。
この「分散型台帳」というテクノロジーこそが、ビットコインを支える技術の一つである「ブロックチェーン」というものになります。
いまいちイメージがつかないと思いますので、さらに細かく説明します。
まず、王様１人と４人の住人が住む島があったとしましょう。
島の真ん中には石碑が一つあり、この石碑には、島の人のお金の取引を一日一回記録して王様が管理しています。
ある日、AさんがBさんに１０円渡したら、その石碑には「AさんからBさんに１０円渡された」と記録されます。
つまり、石碑が取引を記録する「台帳」の役割を持っているとします。
この島の住人がそれぞれいくらの所持金を持っているかは、石碑を見れば、誰でも簡単にわかります。
仮にお金を盗む人がいたとしても、石碑を見れば、それぞれの所持金がわかるので、嘘をついている人が簡単にバレる仕組みです。
ただ、ある時、Aさんは、この島の全てのお金を支配したくなり、みんなが寝静まっている頃に石碑の書き込みを改竄し、島に流通する全てのお金をAさん所有として書き換えました。
翌朝、石碑が書き換えられているわけですが、石碑の書き込みしか個々人の所持金を証明する手段がないので、その島の経済は混乱します。
これ、先程お伝えした銀行のセキュリティが突破されるのと同じ状況です。
もちろん銀行も複数のサーバーに分けるなどセキュリティの対策は取ってると思いますが、ここで伝えたいのは銀行システムそのものが崩れた時に、全てが崩壊するという中央集権的な仕組みの弱点を理解していただければ結構です。
要するに、この島の経済は石碑の書き込みを皆が信用して成り立つというもの、つまり中央集権型の仕組みに依存している例です。
では、ビットコインの「分散型台帳」の場合を見てみましょう。
同じく、５人の住民がいる島をイメージします。（※王様はいない）
A〜Eさんの５人それぞれが台帳である石碑を持っています。
先程の例と同じように、AさんがBさんに１０円渡した場合、５人それぞれが自分の石碑に「AさんからBさんに１０円渡した」という取引を記録します。
ある日、お金が底を尽きたAさんが、この島の全てのお金を支配したくなり、みんなが寝静まっている頃に自分の石碑の書き込みを改竄しました。
夜が明けると、Aさんの石碑だけ改竄されていることがわかります。
このような場合、多数決でどの石碑の書き込みを採用するかを決めるのが「分散型台帳」の基本的な仕組みとなります。
今回の場合、Bさん〜Eさんの石碑には同じ内容が記載されていますから、Aさんの書き込みは多数決の原理で排除され、Bさん〜Eさんの石碑の書き込みが採用されることとなります。
つまり、分散型台帳の世界では、誰か一人のデータが改竄されたとしても、他のデータが改竄されていなければ、全く問題がないというものです。
何か一つのものを信用するといった中央集権型の構造ではなく、複数のものを信用するというのが「分散型」の根本です
端的にいうと、何か一つに依存する仕組みが中央集権型であり、複数のものに依存するのが分散型の仕組みということです。
ビットコインは、台帳が分散されているので改竄されにくいと言われるのは、このためです。
ただ、ここで一つ注意があります。
今、「改竄されにくい」と私は言いました。
よく勘違いする方がいるのですが、「仮想通貨は改竄されない」は嘘です。
なぜ、「改竄されない」ではなく、「改竄されにくい」が正しいのでしょうか。
先程の分散型台帳の島では、多数決的に物事が決まると言いました。
つまり、Aさん、Bさん、Cさんの３人が石碑の書き込みを深夜に改竄すると、翌朝では多数決の原理により、真実の記録を記載していたDさんとEさんは、何も悪いことをしていないのに嘘の書き込みをしたA〜Cさんの書き込みと同様の内容に変更しなくてはいけません。
実は、これがビットコインの弱点の一つです。
つまり、過半数の人が嘘の記録をした場合、ビットコインのデータは改竄される危険性があるのです。
これは、ビットコインの世界では「５１％攻撃」と呼ばれます。
ビットコインは、この５１％攻撃が弱点なわけですが、それを回避するように工夫されています。
そもそも、ブロックチェーンは、台帳が分散されているイメージであるということは先程説明しましたが、「ブロック」と「チェーン」とはどういう意味なのかを説明します。
ビットコインのブロックチェーンにおいては、世界中のビットコインの取引記録が一つのブロックに記録されます。
容量でいうと、１ブロックあたり、１MBとなっており、その範囲内で取引が記録されています。
また、約１０分ごとに１つのブロックが生成され、その次の１０分間でまた次のブロックが誕生して、新たな取引が記録されていきます。
このブロックが鎖のように繋がるからブロックチェーンと言います。
では、このブロックの取引、一体誰が記録しているのでしょうか？
それは、マイナーと呼ばれる方々です。
彼らは、マイニングマシンというスーパーコンピュターを使い、ものすごい速度でデータ処理を行なっています。
これから話すことは、説明としては１００％正しい表現ではないですが、イメージを持ってもらうために、あえて簡単な表現に置き換えて説明させていただきます。
マイナーがブロックに取引を記録する際に、超難問の計算問題が出題されるようにプログラムされています。
この計算問題は、マイニングマシンでちょうど１０分くらいで解けるような難易度に設定されています。
この難易度のことを、この世界では「ディフィカルティ」と言いますが、ブロックが長くなるごとに、どんどん難易度が上がっていくようにプログラムされています。
この計算問題を世界で一番最初に解いたマイナーが取引を記録してブロックを作ることができる仕組みになっています。
そして、マイナーはブロックを完成させた報酬としてビットコインが手に入る仕組みになっています。
報酬を得るために、わざわざ嘘の取引を記録する気にならないような仕組みになっています。
仮に嘘の取引を記録しようとしても良いですが、世界中に分散されて、どこにいるか分からないマイナーの過半数、つまり５１％以上と手を組んで改竄しようとするのは、そもそも不可能に近いです。
ちなみに、マイナーが計算問題を解いて、ビットコインが手に入る一連の流れを、この世界では「マイニング（採掘）」とか「掘る」と言います。
さらに、ビットコインには、もう一つ改竄を困難にする仕組みがあります。
それは、ビットコインを改竄しようとするのであれば、過去のブロック全てのデータを改竄しなくてはならないということです。
個々のブロックからは計算問題が出題されるようになっていますし、過去のブロックの問題を全て解きつつ、最新のブロックの問題も一緒に解く、そして、それを１０分以内に終わらせるというのは、そもそも不可能に近いです。
何故なら、先程伝えた通り、最新のブロックから出題される問題の難易度は、ちょうど１０分で解けるようになっていますから、過去のブロックの問題など解いている余裕がありません。
そして、更に世界のマイナーの処理能力の５１％以上を支配しなくてはなりません。
これら複数の条件をクリアして初めて改竄が可能になるのです。
こんなに大変なら、最初から報酬をもらうために真面目に問題を解きましょうということになります。
このように、ビットコインは極限まで改竄されないように工夫されています。
ビットコインの仕組みは全てプログラミングされており、その仕組みは変えることができません。そもそも管理者がいないからです。
このように管理者がいないし、特定のコンピューターがハッキングを受けたら、全てが終わるという銀行などの中央集権的な仕組みとは、根本的に異なるものなのです。
法定通貨の場合は、「中央銀行に管理されているから安心できる」という考えですが、ビットコインは、「誰にも管理されていないからこそ、安心できる」というように、全く逆の発想であることがお分かりいただけたでしょうか。
この改竄されにくい、ハッキングされないというところに、ビットコインは「価値の保存」としての信用が生まれているわけなんです。
また、ビットコインは総発行枚数が２１００万ビットコインと決められており、資源と同じで限界があります。
供給量に限りがありますから、欲しいと思う需要が増えれば、必然的に価格が上昇することになるのです。
このため、ビットコインが金（きん）と同じであるため「デジタル ゴールド」と呼ばれる所以です。
よって、これからビットコインの需要が増えるのであれば、当然早くからビットコインを持っておく方が将来的なリターンが大きいのです。
ここまで聞くと、「え、ビットコインすごくね？？？」「法定通貨なんて、クソコインじゃん！」となりますよね。
ただ、ビットコイン投資を行うのであれば、「５１％攻撃」の他に念頭に置いておかなければならないリスクがあります。
それは、「ナカモト サトシの１００万ビットコイン問題」と「量子コンピューター問題」です。
「ナカモト サトシ」って誰やねんという話ですが、これはビットコインの仕組みを論文で発表した人なのですが、そもそも日本人であるかも含め、正体は一切謎に包まれています。
このナカモトサトシは約１００万ビットコインを持っていて、いまだに１００万ビットコインは動いていません。
ちなみに、ビットコインはブロックのデータの中身を確認することができる以上、全ての取引記録を見ることができます。
そのため、初期にマイニングされた１００万ビットコインが取引されていないことは一目瞭然で分かるのです。
そこでリスクについてですが、この１００万ビットコインが市場で売られる時がきたら、ビットコインの価格は大幅に下落するリスクがあると考えられます。
ちなみに、2018年にコインチェック社から約５８０億円相当の仮想通貨N E M（ネム）が流出するという大事件が起こりました。
このN E Mの取引はブロックチェーン上に記録されていて、当然どのように送金されていたかはブロックチェーンを辿れば追跡できます。
結果的に、2021年に犯人は逮捕されました。
ここで一点補足しておくと、この流出事件においては、N E Mのブロックチェーンが問題だったのではなく、コインチェック社がハッキングされたものによるものであり、先程伝えた銀行がハッキングされて全てが崩壊するのと同じ例です。
N E Mは分散型台帳であるブロックチェーンにより高度なセキュリティで守られているので、N E Mに何か問題があったという話では全くないのは留意しましょう。
仮想通貨投資を行う場合、コインチェック社のように取引所に資産を放置しておくとハッキングのリスクがあるので、必ずウォレット（財布）という仮想通貨専用の電子上の財布に預けておくべきです。
このウォレットに預けておけば、ブロックチェーン上に保有資産が記録されるので改竄されることはほぼなく安全です。
次に、「量子コンピューター問題」ですが、これは５１％攻撃とも関連します。
５１％とは、全世界にいるマイナーの人数ではなく、全てのマイニングマシンの処理能力の５１％を超えるかどうかで決まります。
現在のコンピューターのスペックを遥かに凌駕する量子コンピューターが登場すれば、たったの数台で、世界の全てのマイニングマシンの処理能力の５１％以上を超えるかもしれません。
当然、量子コンピューターを世界で最初に手にした人間はビットコインの改竄に乗り出す可能性があります。
この「量子コンピューター問題」がリスクとして内在していることはビットコイン投資を行う上で、念頭に置いておくといいでしょう。
また、ビットコインのようにマイニングマシンを使ってブロックを作っていくことは、この世界では「PoW(Proof of Work)」と言います。
計算問題を解くという仕事（Work）を行なって、取引履歴を証明（Proof）することに由来しています。
一般的に、PoWの場合、マイニングマシンを稼働させるので、電気代がかかります。
マイニング報酬として得られるビットコインの報酬が、コストである電気代を上回れば、マイナーはマイニングしますが、現実問題としてディフィカルティが高すぎて、計算問題が解けず、赤字になるという現象も度々起きています。
こうした状況が長く続けば、多くのマイナーは操業できず、マイニングしない、つまり、ビットコインのシステムを支えるマイナーがいなくなれば、そのままビットコインのエコシステムが崩壊するということもリスクです。
また、ビットコインには定期的に「半減期」と呼ばれる時期が来ます。
これは、マイニング報酬としてマイナーに支払われるビットコインの枚数が半分になる現象です。
過去、半減期が到来する時、ビットコインの価格は上がっており、半減期はビットコインの価格が上がるイベントとして、投資のチャンスと捉える動きがありました。
ただ、今後も半減期にビットコインの価格が上がるとは決まっていませんし、もし価格が上がらないのであれば、マイナーの報酬は単純に半分になってしまい、赤字になって淘汰されていくマイナーも増え、ビットコインのエコシステムが維持できなくなる可能性も考えられます。
さらに、淘汰されるマイナーが多くなるということは経営体力がある大手のマイナーだけが残り、結果的に５１％攻撃の可能性を高めることにもつながります。
ちなみに、PoW以外にもブロックを生成する仕組みには色々な方法があります。
例えば、仮想通貨時価総額２位のイーサリアム（E T H）で採用されているPoS（Proof of stake）という方法があります。
これは簡単にイメージで言うと、仮想通貨の保有量に応じてブロック生成についての投票権が付与される仕組みです。
一人一票ではなく、保有量の多いコイン所有者がブロックの生成に関与できるというものです。
株式会社の場合、株式を多く持つ株主が会社の経営に口出しできるのと同じ原理です。
このため、PoSを採用している仮想通貨は、本質的には大株主有利であるため、「中央集権」と変わりありません。
何故なら、一般的に、その仮想通貨を作ったエンジニアが最もその仮想通貨を持っているわけですから、その人間が５１％以上の仮想通貨を保有していたら、５１％攻撃が可能です。
このため、その仮想通貨の保有者は、上位５１％以上の所有者が５１％攻撃をしないと信頼するしかないのです。
これって、結局、「中央銀行や自分の取引銀行がハッキングされないと信じている」のと同じ構図ですから、結論として、中央集権的な仕組みと同じなんですよね。
このため、生粋のビットコイン信者が「ビットコイン以外は認めない」「PoW以外は認めない」ということの意味するところです。
結局のところ、資産を運用するのであれば、本質的には、PoWが最も分散型の仕組みであり、結論としてビットコインが「資産保全」の観点では優れていると私は考えています。
恐らく、多くの仮想通貨投資家は、世間の情報に一喜一憂しているだけで、こうした本質的なことはあまり考えていないかなと思いますので、ぜひ、この記事を機会に考えてみてください。
最後にビットコインキャッシュについて説明します。
ビットコインは、１０分で一個の１M Bのブロックが生成されます。
裏を返せば、１０分間で１MBを超える大量の取引は記録できず、漏れてしまった分は、次の１０分での記録を待つしかありません。
このように、一度に大量の取引が記録できないことは、ビットコインの送金速度に影響があります。
一般的に、世の中に存在する仮想通貨に比べ、ビットコインの送金速度は遅いと言われています。
このように、ビットコインの仕様である①１０分間に一つのブロックしか生成されないこと、②ブロックサイズが１M Bしかないことに起因する諸問題は「スケーラビリティ問題」と言われます。
このスケーラビリティ問題を解決するには、①１０分間のルールを短くするか、②１M Bを大きくする、③ブロックに格納する取引のデータ容量そのものを圧縮する方法があります。
ビットコインキャッシュは、②の方法を採用し、今では１ブロックあたり３２M Bとなっています。
このため、当然、ビットコインよりは送金スピードが早いです。
しかしながら、ブロックサイズを大きくすることは必ずしも良いこととは言い切れません。
何故なら、ブロックサイズを大きくするということは、データ処理の時間が増大し、大規模なマイナーに有利な仕組みとなります。
弱小マイナーが淘汰されることで、大手のマイナーが支配する処理能力の比率が上がるわけですから、必然的に５１％アタックの危険性が増大することにつながります。
ビットコインとビットコインキャッシュのどちらが「真のビットコイン」とするかについては昔から議論の対象ですが、安全性の高いビットコインと利便性の高いビットコインキャッシュという考え方の違いに過ぎないので個人的には議論の実益はないと思います。
以上、ブロックチェーンとビットコインの仕組みを簡単に説明いたしました。
さらに細かい情報は色々あるのですが、またの機会とさせていただければと思います。
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